資格取得道場

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民間資格って次々に新しい資格が開設されるよね。ってことで民間資格って自分で作れるのか調べてみた

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世の中にはたくさんの民間資格があふれているおり、その数は約2,500以上あると言われています。民間資格の創設にはとくに制限がないため、誰でも民間資格設立が可能です。

ここでは民間資格の作り方、その手順をご紹介しています。民間資格創設に興味のある方は、ぜひお読みください。

漢検もTOEICも民間資格

漢字検定やTOEICといった資格は広く認知されており、これらの資格があれば進学や就職、社内の昇進などに有利です。これらは民間資格であり、試験をおこなうのも認定するのも一般企業や協会、連盟など。

民間資格であってもメジャーなものであれば受験者が殺到し、受験費用がかなりの収入になります。試験ビジネスですね。

個人で民間資格をつくるよりも協会や学会を立ちあげる方が有利

民間資格をつくることに制約はありませんので、個人が民間資格を創設することはできます。

ただ一個人が民間資格をつくっても「信憑性」や「信頼性」でかなり不利です。民間資格をつくるなら、できるだけ企業や協会、組合、連盟、学会などの組織を立ちあげる方が良いと思います。組織が運営しているケースなら信頼されます。

どんな民間資格をつくるかが鍵

民間資格はその内容が「面白い」「興味深い」「ぜひ受けてみたい」と感じられなければ意味がありません。一時期流行ったご当地検定も、今は受験者が減っています。

受験者から広く支持され、役に立つ内容であるかどうかをまず考えることです。一時的な流行に乗っかったものでは廃れるのは早いものです。

民間資格は宣伝にお金がかかる

民間資格を創設すると、その資格を広く世間の方に知ってもらうため「広告費」がかかります。試験の立ち上げのための費用もバカになりません。それら費用を捻出できるかどうか、民間資格を創設する前に検討しなければなりません。どれくらいの費用がかかるのかなどは、検定事業専門のコンサルティングサポートを受けることです。

検定事業の企画・コンサルティングサポートを受ける

民間検定をビジネスとして運営したい方は、民間検定の企画・開発・プロモーション・作問・配信などをサポートしてくれる企業に委託する、またはサポート企業から助言を受けるなどの方法で民間資格を創設する方法が良さそうです。さまざまな会社が検定事業をサポートしています。

まとめ

民間資格の元って、なんとか協会、なんとか連盟って必ずついてますよね。資格ビジネスっていう言葉を耳にしますが、民間資格の作り方を調べて、なんとなくわかった気がします。